会社案内
ハニードライの会社案内
| 社名 | 株式会社ハニードライ |
|---|---|
| 所在地 | 〒759-6604 山口県下関市横野町1丁目21-13 |
| 連絡先 | TEL.(代)083-258-2110 FAX.O83-258-3664 |
| メール | |
| 代表者 | 代表取締役 近藤晴司 |
| 設立 | 昭和51年 |
| 事業内容 | 総合クリーニング業 クリーニング・マット等レンタル・ ユニホームレンタル・清掃 |
| 資本金 | 1000万円 |
| 従業員数 | 170名 |
| 本社工場 | 〒759-6604 山口県下関市横野町1丁目21-13-1 TEL.(代)083-258-4184 FAX.O83-258-3664 |
| 布団工場 | 〒759-6604 山口県下関市横野町1丁目21-13-2 TEL.(代)083-258-2571 |
| ケミサプライ下関 | 〒759-6604 山口県下関市横野町1丁目21-13 TEL.(代)083-258-1350 FAX.083-258-3564 |
会社沿革
| 昭和29年 | 山口県下関市にて創業 |
|---|---|
| 昭和51年5月 | 法人に改組 資本金550万円で有限会社ハニードライを設立 代表取締役 近藤晴司就任 |
| 昭和61年3月 | 下関市に横野工場(現在本社工場)設立・創業開始 |
| 平成2年2月 | 本社を現在地に移転 |
| 平成2年3月 | 布団工場操業開始 |
| 平成5年1月 |
白洋舎と九州地区総代理店契約を結び レンタルマット事業開始 ケミサプライ九州 |
| 平成8年7月 | ケミサプライ下関として移設 |
| 平成9年3月 | 西日本ネットワーク10社が集まり 「ホットバッファー」結成 |
| 平成10年1月 | 本社工場改造 自動分配器等設備を導入 |
| 平成14年11月 | 資本金1000万円に増資 株式会社ハニードライに組織変更 |
| 平成20年7月 | 日本ファッションケア品質研究会所属 テキスタイルケアを学ぶ |
| 平成20年8月 | 九州染み抜き塾に所属 特殊染み抜き・色掛け・着物の丸洗い等実技を学ぶ |
| 平成20年10月 | 宝田美惠子先生による 『カウンターセールス』の指導者育成 【 3社合同 】 株式会社明治屋クリーニング 有限会社洗光舎 株式会社ハニードライ |
| 平成21年9月 | 宝田美惠子先生による 『カウンターセールス』の指導 店舗店員全員参加(1回/月定期) |
ハニードライ・スタッフ一同からのメッセージ
今、「クリーニング」が変わりつつあります。
少しこむづかしい話になるのですが、
世界におけるグローバルな観点では
「
また、ISO(国際標準化機構)においても、
「クリーニング」という呼び名を「
つまり、クリーニングという位置づけではなく、ケアをするという位置づけへ・・・。
どうしてかって・・・????
実は1825年に、この世にドライクリーニングが誕生してからの約2世紀、衣類のほとんどが「天然繊維」だったり、または「ポリエステルやアクリル」などのごく限られた化学繊維だったのです。
けれども今は、みなさんもよく耳にする「合成皮革」だったり、ポリウレタンだったり(ポリウレタンとポリエステルは、違うものなのです)。。。
こんなふうに化学繊維も多様化し、特殊加工技術もますます進化しているので、中にはすべての洗いができない「ファッション重視」の衣類なんてのも
でてきているのです。
こんな状況の中、お客様の大切な「衣類を洗う」ではなく、いかに「最善のケア」をするか、に私たちクリーニング業界の状況も変わってきているのです。
私たちハニードライでは、
少しでもお客様に衣類のアドバイスができれば、と日本ファッションケア品質研究会(FCQ)に
所属し、最新の繊維製品(素材や縫製、染色など)や、トレンドを学んでおります。
「お客様のお洋服に最善のケアをして差し上げたい」と、スタッフ一同、いつも考えております。
ハニードライは、業界のリーディングカンパニーになるべく、知識と技術を学び、環境に配慮し、お客様に感動を与えるサービスを、これからもご提供してまいります。

一般事業主行動計画の公表について
株式会社ハニードライは、次世代育成支援対策推進法に基づき
「一般事業主行動計画」を公表いたします。
●次世代育成支援対策推進法とは・・・次代の社会を担う子供が健やかに生まれ、育成される環境の整備を図ることを目的とした法律
(平成17年から10年間の時限立法)
●一般事業主行動計画とは・・・次世代育成支援対策推進法に基づき、仕事と子育てを両立させる職場環境づくりを目指し、少子化の流れを変えるため、企業が策定する計画
一般事業主行動計画
従業員にとって働きやすい環境を目指す為、「産前の業務時間の調整」
「男性社員の出産時休暇推進」等行動計画を策定する。
I.計画期間
平成23年4月1日~平成26年3月31日までの3年間
II.内容
(1)妊娠中の労働者が利用できる措置
【目標】短時間勤務制度や残業をさせない制度等の推進
【対策】休憩回数の増加、短時間勤務への変更を推進する
(2)子供が生まれる際の父親の休暇の取得促進
【目標】配偶者が出産した時の休暇取得2日間
【対策】出産後の2週間のうち2日特別有給休暇扱いとする
